厚生労働省の「自動体外式除細動器（AED）の適正配置に関するガイドライン」にもAED設置が奨励される具体例として工場や会社、作業場などがしっかりと明記されています。
多くの従業員を抱える工場や作業場、事業所などは、AED設置を考えるべき施設です。特に50歳以上の社員が250人以上働く場所・施設には、AEDの導入が望まれます。
ポイントとしては成人が常時250名以上いるかどうか。さらに50歳以上の高齢者が働いているかどうかが基準となっているようです。これらは2005年のヨーロッパのガイドラインを基準にして設定されていることが伺われます。
ある大手家電メーカーでは、各事業所や工場にAEDを厚生労働省のガイドラインに沿って設置しました。
2007年3月には工場内で発生した43歳男性の心停止に対して、工場内に設置されたAEDによって除細動に成功し、職場復帰した例があるそうです。
導入については、大量購入によるコスト削減や同一時期に消耗品補充などができるメンテナンスの効率性を重視して機種選定がなされました。
AEDを設置・導入するだけでなく、同時に各事業所・工場の社員に対してAEDを用いた一次救命処置の教育を開始。AEDの使用啓蒙に努めています。
夜勤もあるので緊急時に即対応できるよう、工場内にAEDを設置／自動車部品製造業
150名くらいの製造業で、近場にAED保有施設もなく、夜勤もあるためAEDを導入することにしました。設置に関しては心臓財団のガイドラインを参考にしました。「300mごとにAEDが設置されていると、150m/分で早足で取りに行けば、その間のどこからでも1分以内でAEDが届き、5分以内に除細動が可能となる」とのことなので、それにあわせて台数を決定。AEDは可燃性ガスのある場所での使用を禁止していますので、設置場所にもメーカーや販売会社のアドバイスに従い最適なところを選んでいます。
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