最近、街中や駅などの公共施設、会社、商業施設でもよく見かけるようになったAED。
これをどう使うのか、そもそもどういったものなのかを説明できる人はまだそれほど多くないのではないでしょうか。
このサイトではAED導入前に身に着けておきたい知識を様々な角度から解説いたします。
近年街中や駅、公共施設、会社など、導入する企業の増加に伴ってよく見かけるようになってきたAED。
しかしよく見かけるだけで、その操作方法やどんな時に使用するものなのかなど、そもそもどういった内容であるのかを説明できる人は、まだそれほど多くないのが現状です。
このサイトでは、そんなAEDついて導入前に基礎的な知識が身につけられるように、様々な角度から解説しております。
AEDとは日本語では「自動体外式除細動器」と言います。突然の心停止を起こして倒れた人に電気ショックをあたえることで、倒れた人の命を救うための医療機器なのです。
医療に使われる器機であり、高電圧を伴うので、取扱には注意が必要。このAEDを設置するためには、厳しく定められた基準とルールがあり、まずはそれらを理解しておかなければなりません。
最近では簡易タイプのAEDも出始めてきて、一般の家庭でも容易に設置できるようになってきました。
その場合、実は医療控除が適用されることはあまり知られていないでしょう。
詳細は各ページで解説していますので気になる方は要チェックしてみてください。
もちろん肝心の使い方をガイドしたり、レンタルする場合と購入するのではどのようなメリット・デメリットがあるのかについても調べてみました。
メンテナンスについても事前にしっかりと準備しておくことが大切。維持費や消耗品、耐用期間などは、導入前に頭に入れておきましょう。
総務省消防庁の統計によると、病院外にて、心停止で亡くなる人の数は、1年間におよそ6万人とされています。毎日160人ほどの人が心臓突然死で亡くなっている計算です。
日本では、2004年から一般市民によるAEDの使用が法的に許可され、2011年には、全国で約38万台の設置、2014には51万台以上のAEDが公共の場所に設置されていました。（※1）
119番通報から救急車の到着までに、1分1秒を争う事態を救うのがAEDです。人命救助に有効な処置として認知されるようになり、2018年現在でもAEDの数はどんどんと増え続けています。
AEDを使うことで、使わなかった場合と比べると、救命率は約2倍に上昇すると言われているのです。AEDを一般市民が使用して、救った命は9年間でのべ800人にも上ります。
2005年から2013年までの資料によると、一般市民が目撃した「院外心原性心室細動患者」数は4万3,762人。そのうち10.3%の4,499人が、偶然居合わせた市民にAEDによる救助を受けていました。
【参考】
※1 中国四国管区行政評価局 救命率の向上につながるAEDの利用環境整備に関する調査（PDF）
一般市民によるAEDを受けた人の割合は、2005年の1.1%から2013年には16.5%まで増加しています。しかし、AEDの設置数と比較すると、AEDによる救命事例が大幅に上昇しているわけではありません。
救命率が上昇していない理由は2つ。まずは、AEDの配置場所です。AEDは駅の階段下や施設の事務所内などの目立たない場所にあることから、緊急時に見つけられない場合があるからです。
今後、AEDの設置数増加に伴い、AEDの置き場所も究明のために重要な課題となってくるでしょう。
また、AEDは使用を開始することで、ナビゲーションによる音声が立ち上がり、人体のどこに電気ショックを当てて、どのような操作をすればいいのか分かるようになっているのですが、未知の医療に携わる不安から、AEDがあるにもかかわらず使用ができない人も多くいることが、救命率が上昇しない理由です。
AEDの未知を未知のままにせず、幅広い世代の方に実際に体験してもらうなどの対応が必要になってきます。
今後、AEDをさらに普及させるための取り組みとして、今後はSNSを活用した方法も検討されています。スマートフォンのSNSなどを利用して、救助者を心停止現場に向かわせるなど、効率が良く、なおかつ適切な救助ができる人を増やす仕組みをつくる見込みです。
AEDを有効な場所にセットし、有効に活用できるように、さまざまな取り込みが進んでいるのです。
AEDの設置数が増えているのは、補助金や助成金が出るケースも多いからです。自治会や、保育園・幼稚園などは1/2程度の補助金が出ることがあり、中には2/3の補助金や、全額の助成金が出る場合もあります。
これらの補助金・助成金は自治体が運営するもので、市町村などによって補助金・助成金の金額が違うので、AEDの導入を検討している方は問い合わせてみると良いでしょう。
また、自治体だけでなく、日本スポーツ振興センターや、宝くじ財団が運営するAEDの補助金制度や、あんしん財団の企業保険に入っている際に使用可能な補助金制度などがあるので、合わせてチェックしてみてください。
各自治体の補助金は、申請順で受け付けて限度額が決まっていることもあるので、確認の問い合わせをする際は、毎年どのくらい応募があるか、募集期間はいつまでなのか、いつから募集を開始するのかを確認しておいて、補助金制度募集の開始と同時に補助金の申請するのがよいでしょう。
AEDがどんなものかなんとなく把握している人は多いと思われますが、実際にどんな時に使えばいいのか、どういう効果があるのかはあまり知られていません。
AEDはどういう時に役立つのか、AEDが必要な時とはどういう状況か、心臓震盪や不整脈の症状などとあわせてご紹介しています。
AEDを使ったことのない人でも、駅や空港など人が多く集まるところで見かけたことがある人も多いのではないでしょうか。AEDはどのような施設に設置されているのか、どういうイベントに携帯すべきかといったルールや基準についてご紹介します。
実際にAEDが必要になった時にどうすればいいかも知っておきましょう。
突然死や心臓発作は外で起こるとは限りません。自宅での突然死を防ぐためにも、自宅にAEDを設置する家庭も増えてきています。
家庭に設置できる低価格で使いやすいAEDの機種もご紹介していますので、購入を検討している人は参考にしてください。
AEDの必要性はわかっていても、使い方を知らなければなかなか実行に移しにくいものです。ここでは、AEDの手順のポイントと使い方の動画をご紹介していますので、一度見ておくと安心です。不安な点もQ&Aでわかりやすくご紹介しています。
AEDは購入だけでなく、レンタルすることも可能です。費用はどちらが安いのか、費用相場をもとに価格をシミュレーションしてみました。購入とレンタル、それぞれのメリット・デメリットを解説していますので、レンタルと購入のどちらでAEDを導入しようか迷っている方はぜひ参考にしてください。
AEDは本体を設置しておけばいいのではなく、いつでも万全の状態で使えるように、消耗品もチェックしておく必要があります。機能に大きな役割を果たす電極パッドやバッテリーのほかに、救急セットやハサミなどの付属品もあります。
ここでは消耗品の耐用使用回数や廃棄方法まで詳しくご説明しています。
AEDは設置したまま放置しておくと、いざという時に使えなくなっていることもあります。AEDがあるから大丈夫と安心せず、定期的にメンテナンスを行っていつでも使えるようにしておく必要があります。
ここでは、メンテナンス方法や維持管理について細かくご説明しています。
AEDを設置していても、目立ちにくいところや使いにくいところにあると活用できない可能性もあります。会社や施設の責任者や管理者で、AEDの設置を検討している方のために、AEDの設置基準やどの場所に設置すればよいかなどの情報をまとめていますので、こちらをご覧ください。
AEDとひとくちに言っても、いろいろな機種があり、購入する場合や設置する際には、どれを選べばいいか迷ってしまうかもしれません。
AEDにはどんなものがあるのか、どういうものを選べばいいのか、設置に関する注意点をまとめています。
AEDは電源の入れ方が異なる種類や、液晶モニタが付いているものなどの違いがあるほか、コンパクトで持ち運びしやすいものや、寒冷地でも使えるものなど特殊な機能がある種類があります。
設置する環境や状況に応じたAEDを設置することによって、使いやすさも高まりますので、その場に合った機種を選ぶようにしましょう。
AEDは場所によっては設置が義務付けられていることもありますし、購入やレンタルの際に補助金が出ることもあります。
これから施設や会社にAEDを導入しようと検討している人は、まず補助金が適用されるかどうかを確認して、費用を抑えるようにしましょう。
AEDは心臓に電気ショックを与える機器なので、服を脱がして胸をはだけさせる必要があり、女性に使う場合には特に注意が必要になります。肌に触れることに躊躇するかもしれませんが、ブラジャーやネックレスなどの金属に触れないようにしたほうがいいですし、あまり時間をかけずに行わなければならないので、男性に行う場合よりも難しいこともあります。
AEDは人命救助のための機器なので、子どもや妊婦であっても救命処置が最優先されます。しかし、相手によっては使い方に気を使ったほうがいいこともありますので、相手に合わせたAEDの使い方をご紹介しています。
AEDを導入するにあたっての相場は、買取とレンタルによっても異なり、買取の場合は20万円〜35万円(一般的には保証期間5年、耐用年数が7年)。レンタルの場合は月々4500円〜6000円(基本的には5年契約でその後延長が可能)となっております。
AEDの耐用年数7年で考慮すると、レンタル月々5000円の場合は42万円、20万円で購入した場合、初期費用を含めても25万円であるため買取の方が安くなるケースが多く見受けられます。
オートショックAEDは、心電図の解析後に処置が必要だと判断された場合、自動的に電気ショックを行うAEDです。人の手による判断・操作ミスを防ぐメリットがあり、一般的なAEDとの違いはシンボルマークで判別できます。
心臓震盪とは、胸に何らかの衝撃を受け、その衝撃で不整脈を起こしてしまう状態です。迅速に対応しないと突然死に至るため、心臓震盪が起きたらすぐにAEDなどで対処する必要があります。心臓震盪は胸部が柔らかい子どもに生じることが多いとされています。
プールサイドや床が濡れているような場所でも、AEDは問題なく使うことが出来ます。ただし、いくつかのポイントに留意せずに使用すると、AEDは正しく機能しません。さらには感電事故に繋がる危険性もあるため、注意が必要です。感電を防ぐための方法を調査しました。
バイスタンダーは、けが人や急病人が発生した際に現場に居合わせた人のことを言います。バイスタンダーは119番通報をしたりAEDで救命処置を施したりといった役割を担います。バイスタンダーを法的責任から守る制度も存在しているので、もしもの際は積極的に救命活動を行いましょう。
AEDは設置場所が登録・管理されているため、本体を廃棄する際には購入店や製造販売業者に連絡し、廃棄方法について確認する必要があります。消耗品の廃棄時も同様に、自治体や販売店に廃棄方法について確認しましょう。
出来るだけ安価にAEDを導入したいと考えている方にとって、中古AEDは魅力的な選択肢に映るはず。しかし、保証期間が短く結果的に余計に費用が掛かった、というケースがあります。安全に使用するためにメンテナンスも必要。このページでは、中古AEDを購入する前に注意したいポイント等について解説してきます。
ペースメーカー使用者に対しても、必要がある場合にはAEDを使用できます。ペースメーカーは鎖骨の下に埋め込みが確認できるので、ペースメーカーから少なくとも2.5㎝は離した位置に電極パッドを貼り付けましょう。
心肺蘇生の方法として、人工呼吸は省略しても良いと記載されるガイドラインが増えています。人工呼吸をしなくても胸骨圧迫とAEDで救命率の低下は防ぐことが可能。近年では人工呼吸用のマスクがAEDに格納されていることもあります。
企業が従業員の安全を配慮することを義務付けた「安全配慮義務」の取り組みとして、AEDを設置する企業が増えています。AEDの設置自体は義務ではありませんが、AEDを設置することによって人命救助に繋がった実例から、安全配慮に有効と考えられています。
回復体位とは、無理な姿勢によって軌道が狭くなったり、吐物が喉に詰まったりするのを防ぐことが出来る姿勢です。救急蘇生法の指針2015（市民用・解説編）」でも推奨されており、AEDの使用後に、呼吸は戻ったが意識が依然ない、という場合にも使うことができます。
突然死の原因は心筋梗塞や脳出血、循環器系の病気など様々です。原因に関わらず、突然死に繋がる心肺停止状態が起きたとしても、AEDで迅速に処置をすれば死亡リスクを抑えることができるため、様々な場所にAEDの設置が求められています。
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